アジア各国の報道ぶり

今朝の読売朝刊には、「反日デモ　アジアの論調」と題した記事が掲載されてました。
まず南朝鮮。ホントは最後に持っていきたいくらいなんですが（面白くて）、

聯合ニュース（12日配信）竹島や教科書問題をめぐる日韓の外交摩擦に対する国際社会の反応は、二国間の「対立」程度でしかなかったが、「反日運動に中国が加勢し、米国など世界のマスコミが日本に否定的になった」と報道。朝鮮日報13日付は、「日本は外交的な四面楚歌に追い込まれている」と伝えた。

イイ！　このぶっ飛びようがイイ！　宗主国・シナが加勢してくれたことを喜び、現実をなんら分析することもなく、世界のマスコミが日本に否定的と伝える、まさにシナ事大主義イデオロギーが炸裂しています。つまり、彼らの「世界」とは、宗主国・シナ、当方礼儀の国・朝鮮、そして東夷・倭の3つしかないってことですね。それを証明するかのように、台湾の論調はこんな感じ。

反中色が強い「台湾日報」紙は、分析記事を掲載し、「中国はデモを制止せず、あおっている。日本の安全保障理事国入りを阻止する外交目的などのために反日騒動を操っているのだ。また、中国共産党は国内をまとめるために民族主義に頼るしかないのだ」などと批判した。
また、親中色の強い「聯合報」紙も、「東シナ海の天然ガス田開発や対中政府開発援助（ODA）など経済問題での譲歩を引き出すため、わざと民間の反日ムードを作り出して、交渉のカードにしようとしている」とする、専門家の見解を紹介した。

ここですでに南朝鮮の「世界のマスコミが日本に否定的」というのが崩れてます。自分に都合が悪いことは、絶対に報道しないというのは、東夷・倭の某新聞社によく似ています。反中・親中どちらの論調も、現実を冷静に見た正しい分析と思います。流石、アジアNo.1の民主国家（日本以上だと私は思う）の台湾です。で、東南アジアの国では、比較的反日気分の強いとされるシンガポール（と言っても、指導者層の華僑系だけという見方もあるけど）。

有力日刊英字紙「ストレーツ・タイムズ」は12日付けの社説で、「30年間、注意深くはぐくんできた関係を壊すことは両国にとって何の利益にもならない」と双方に冷静な対応を呼びかけた。（中略）日本側も戦時中の暗部を進んで認めようとしてこなかった。
一方、華字紙では「中国や韓国国民の反日感情が蔓延した原因は、歴史教科書の改ざんにあり、責任は日本当局にある」（「聯合早報）社説」など厳しい論調が目立った。

なるほど。台湾とはかなり違う論調ですね。東南アジアの国で、唯一華僑系の首相（しかも事実上世襲）を持つ国らしいと言えばらしいです。最後にタイ。

英字紙バンコク・ポストは11日付で、「過去の苦痛はだれをも利さず」と題した社説を掲げ、「くすぶり続ける中国人の恨みは、日本ではなく、むしろ今日の中国における指導力の欠如を示している」と指摘。そのうえで、「大衆を路上に駆り立てずとも、日本がなお、第２次世界大戦の責めを負っていることを言い表すことは可能なはずだ。しかし、中国指導者は、倫理的な手法より卑劣な手法を好んでいる」と論じ、「歴史は教訓であり、争いの継続を正当化するためのものではない」と戒めた。

好んで争いをけしかけているのは、一体どっちなんだ、という話。