ぎゃ〜外れた〜！

昨日の日記で「朝日はシナ副首相ドタキャン外交をネタに小泉批判する」と予想しましたが、外れました。でも、謝罪と賠償はご勘弁。朝日でもフォローのしようがなかったのかねぇ。ここでフォローすれば「シナや南朝鮮の御用機関」認定が確実だったのに。でも、朝日の言いたいことは、昨日の日記のコメント欄にまたまた出で現れた、この方が代弁してくださっているように思いますので、とりあえず「朝日の社説の身代わり」として、ご紹介申し上げます。
http://d.hatena.ne.jp/katchan/20050524
この方、朝日虚報問題でも朝日擁護派ですので、この「身代わり」は甘んじてお受け下さるのではないかと思う次第。で、引用先エントリーへのコメントはしません。私の靖国「問題」へのスタンスは、今までも拙日記で書き連ねた通りで、引用先の方の意見など論じるにも当たらないと考えている次第です。それでもシナや南朝鮮に譲歩すべし、と思う方は、名塚さんの「あんた何様？日記」5/18＆5/23付をよくお読みになることをお勧めします。
「中国や朝日新聞のおかしな靖国神社解釈」http://www.enpitu.ne.jp/usr4/bin/day?id=45126&pg=20050518
「直前になってドタキャンなんて失礼極まりないこと。」http://www.enpitu.ne.jp/usr4/bin/day?id=45126&pg=20050523
で、ここでは、5/23付日記から、以下のコピペを引用させて頂きます。

以下のように、歴代首相は、戦後、ずっと靖国神社参拝をしてきました。世界各国で行われているのと同様に、戦死者を慰霊する当然の行為です。
当然ながら、国際的にも、批判が来たことは無かったものです。タイの国王やビルマの首相やチベットのダライ・ラマ14世も靖国参拝しています。まずは我々日本人が、正しく理解するところから始めましょう。
吉田茂（5回）: 1951.10.18、1952.10.17、1953.4.23、1953.10.24、1954.4.24
岸信介（2回）: 1957.4.24、1958.10.21
池田勇人（5回）: 1960.10.10、1961.6.18、1961.11.15、1962.11.4、1963.9.22
佐藤栄作（11回）: 1965.4.21、1966.4.21、1967.4.22、1968.4.23、1969.4.22、
1969.10.18、1970.4.22、1970.10.17、1971.4.22、1971.10.19、1972.4.22
田中角栄（5回）: 1972.7.8、1973.4.23、1973.10.18、1974.4.23、1974.10.19
三木武夫（3回）: 1975.4.22、1975.8.15、1976.10.18
福田赳夫（4回）: 1977.4.21、1978.4.21、1978.8.15、1978.10.18
大平正芳（3回）: 1979.4.21、1979.10.18、1980.4.21
鈴木善幸（9回）: 1980.8.15、1980.10.18、1980.11.21、1981.4.21、
1981.8.15、1981.10.17、1982.4.21、1982.8.15、1982.10.18
中曽根康弘（10回）: 1983.4.21、1983.8.15、1983.10.18、1984.1.5、1984.4.21、
1984.8.15、1984.10.18、1985.1.21、1985.4.22、1985.8.15
橋本龍太郎（1回）: 1996.7.29
小泉純一郎（4回）: 2001.8.13、2002.4.21、2003.1.14、2004.1.1
このように、長年、戦死者を慰霊するための靖国神社参拝が行われてきましたが、1985年の夏になって突如、朝日新聞を中心にネガティブキャンペーンが始まりました。
そして、これに呼応するように、中国と韓国の介入を招いてしまい、上記のように1985年8月15日を最後に、首相の靖国参拝が問題となってしまいました。

シナの首脳連中とダライ・ラマ14世、どちらが正しいのか、と言われれば、私は間違いなくダライ・ラマ14世が正しいと断言できます。
ちなみに、産経新聞の社説がいいこと書いてます。そういや、昨日のNews Japanのキャスター氏（名前を知りません。あまり見ないもんで）もほぼ同じことを言ってたな。
「■【主張】中国副首相帰国　目にしたくなかった動き」
http://www.sankei.co.jp/news/050524/morning/editoria.htm

外交関係に関するウィーン条約では大使館の保護は受け入れ国の義務と定めている。最低限の外交ルールすら守れない国だということが、いかに信頼感を損なうか。中国はあえてそれも無視し続けるというのだろうか。
　今回のキャンセルは、小泉首相が十六日の衆院予算委員会で「どのような追悼がいいのか他の国が干渉すべきではない」と述べたことへの抗議との受け止め方も出ている。だが、この発言は、一九七二年の日中共同声明と一九七八年の日中平和条約にそれぞれうたわれている「内政に対する相互不干渉」を改めて確認したに過ぎない。

うん、流石は産経だ。
ところで、こうしてシナ副首相のドタキャンも、一面裏返すとこういう面もあるんじゃないかと。
「人民元１０％以上切り上げを　米、大物使い圧力と英紙」
http://www.sankei.co.jp/news/050524/kei046.htm

２４日付の英紙フィナンシャル・タイムズは、米財務省が中国当局に対し、事実上米ドルに固定されている人民元相場を１０％以上切り上げるよう要求していると報じた。
　米財務省による直接の働き掛け以外に、キッシンジャー元国務長官ら大物を動員し、「米議会での保護主義台頭を防ぐため」として中国側への圧力を強めているという。

ということで、シナ経済を支える二本柱の一つ、対ドル固定の人民元にアメリカがNoを出し始めました（もう一本の柱は、言うまでもなくジャパンマネー）。で、こういう動きがあることを察知した上で、今、小泉首相と会談し、靖国問題を出すとどうなるか。日本国内は当然、対中強硬派に勢いを与えることになります。これは日本からの対中投資減少をもたらす可能性がある。また、靖国参拝中止の言質を取れなければ、シナ人民に示しが付かず、シナ人民が再び反日行動に出ることになる。これはこれで、また日本からの投資減少の原因になりかねない。
となると、シナ副首相に生じた緊急の公務とは「小泉首相と会談しないこと」になるわけ。会談しなければ靖国問題云々も存在しないと。そういう判断も裏にはあると。ただ、やはりシナが自称・中華らしいところは、これ（一国を代表する首相との会談をドタキャン）が国際社会では非常識な行動である、というところまでは、どうやら想像力が働かなかったことでしょうか。
こうして見ると、案外、この一連のアメリカの動きは、日本と示し合わせた上での行動のような気もしてきました。日本も案外、外交上手かも。