異論はあろうと思いますが

5年連続で靖国参拝を行った小泉首相の行動は、それなりに意味があったようです。
というのも、この週末、シナや朝鮮半島では大した反日デモは起きていなかったようですからね。これまでは、靖国参拝を日本マスコミが騒ぐと、それを反響板にして、シナと朝鮮半島が騒ぐ、という構図になっていたんですが、それすら起きなかった。
で、この「現象」を今朝の産経新聞の政治面は、概ね次のように解説していました。
「首相靖国参拝　「反日」抑制、現実対応に　中国、経済交流の拡大重視」
http://www.sankei.co.jp/news/morning/24iti001.htm

日本側には「中国は一枚岩」との誤解が生じがちだが、社会が多元化、省庁間や地方間の利害関係も複雑化した現在、そんなことはありえない。今春の反日デモの後、国内圧力に弱い中国外務省が、デモを容認する態度を表明したことが反発を受けたのは一例だ。
　日本の観光客が激減、ビジネスに影響が出始めると、商務省当局は激怒したといわれ、薄煕来商務相が日本関係企業による中国人雇用者は九百二十万人などの数字を挙げてデモ抑止を訴えた。首相の参拝継続で首脳の相互訪問は途絶えたが、経済関係は拡大を続け、政府間交流にも支障がないのも、靖国批判の看板と現実的利害は別という中国の現実主義による。

紙面には、南朝鮮とアメリカの論調も載っていました。まず、南朝鮮の方は、実は靖国問題に国民は関心がなく、マスコミが焚き付けるから已む無く騒いでいる、というのが現実で、今回はもう小泉首相への「諦め」ムードが漂っている、というレポートでした。また、アメリカはもともと問題視せず、という立場を取っていることを述べた上で、NYタイムスは大いに批判していた、と書いていました（ちなみに、昨日の報道2001に出演されていた櫻井よし子女史に言わせると、NYタイムスはアメリカの朝日新聞、ということになるそうです。ま、両方、自称リベラルですねｗ）。
あと、もう一つあるとすれば、これは公式には認めないし言うこともないと思うけど、そろそろ「靖国」を「問題」にしているのが、世界で自分たち（シナ、朝鮮半島、そして日本）だけしかいないということに気が付き始めたのかも知れませんね。そういう意味では、小泉首相に感謝してたりして。（そりゃないか）